|
(株)ダイヤ → (株)創健 → (株)アステムヘルスケア → (株)リードヘルスケア
歴史の概要
統合・再編で全国物流ネットワーク網を構築。 1989年（平成元年）、(株)ダイヤとダイコーグループの吉村薬品(株)、宮崎吉村薬品(株)、ヤナイ薬品(株)、ヨシマツ薬品(株)４社の薬専事業部を統合し、(株)創健を設立。
1998年（平成10年）、(株)創健とキョーエイ薬品(株)ヘルスケア事業部、藤村薬品(株)薬専事業部が合併し(株)アステムヘルスケアが誕生した。社長には山脇栄二郎が就任。2006年(株)葦の会ヘルスケア事業本部に加盟し、2008年(株)リードヘルスケアに商号変更、同年(株)よんやく薬粧事業を譲り受け、(株)バイタルヘルスケア、(株)ほくやくヘルスケアと合併した。2013年、関西物流センターと関東物流センターの稼動により、全国物流ネットワーク網が完成した。2016年、物流業務効率化及び生産性向上を目指し、熊本返品センター・北海道物流センター及び東北物流センターの自社運用を開始した。 (株)ダイヤ本社屋
 |
(株)リードヘルスケアロゴ
|
詳細
◆創業企業(株)ダイヤの設立
前身となる(株)ダイヤが設立された1967年（昭和42年）は、明治百年という記念すべき年であった。高度成長期のまっただ中、国内景気も過熱しインフレが進行する経済のなかで、医薬品産業も成長産業として高い伸びを示していた。この頃の薬局の売上構成は、70～80％を一般用医薬品が占め、残りの20～30％が医薬部外品や衛生材料、育児・生理用品雑貨などが占めていた。当時、いわゆる医療雑貨関連商品の卸供給体制は不完全であり、それに関わる指導援助体制が待ち望まれていた。
1967年（昭和42年）８月、大分の吉村薬品と躍進会（元青かび会 二代 益次が設置した店舗組織）会員店の共同出資により、株式会社ダイヤが医療雑貨関連商品専門卸として設立された。役員は取締役社長杉原剛、専務取締役植木繁、取締役吉村益次、長尾昭二、益田学、清祐喜三郎、監査役厚田松勇、末友正也。社員は８名（内営業は４名）からのスタートであった。
顧客は躍進会加盟の小売店約190店で、その他の顧客に対しては吉村薬品経由の販売であり、扱い商品も分野を決めて「メーカー縦割り」を原則とした。医薬品、殺虫剤、乳製品以外をダイヤが販売した。
◆(株)ダイヤの躍進
「栄ホープ（競合大手会社）に追いつけ追い越せ」を合言葉に、営業の他、勉強会やロールプレィング、ポップ作成・DM作成と、毎晩11時頃にやっと「そろそろ帰ろうか？」という日々が続いた。創業後、しばらくは倉庫がなく、商品に紙物が多くてかさばるため、朝方に商品を店の軒先に出し、夜に店の中に入れるという毎日であったが「無我夢中で、不思議と苦労と感じなかった」と当時の社員は回想している。
ダイヤは他社にない差別化戦略で活路を開いていった。そのひとつが育児用品であった。「ベビー用品のダイヤ」と言われ、プライベートブランド商品も開発し、マーケティング戦略や販売プロモーションにも工夫を凝らした。
営業3期目には黒字に転じ、1971年（昭和46年）には宮崎吉村(株)の資本参加により、宮崎営業所を開設。翌年にはヤナイ薬品、ヨシマツ薬品が資本参加して鹿児島営業所、熊本営業所を開設するなど、南九州4県に営業所をもつ、質・内容共にトップの卸となっていった。時流が後押ししたとはいえ、年率40％前後の売上伸張を示し、設立6年後には60名の従業員を抱えるまでに成長した。
1973年（昭和48年）の「第一次オイルショック」は、世の景気には強い逆風であったが、ダイヤにとっては神風となった。直前に発生した化学関係の工場事故がきっかけで、欠品を防ぐためにダイヤは大量の在庫を確保していた。薬局店頭にはパニックを起こした客が殺到し、急激に品薄となった。物価の上昇を見込んで卸が売り惜しみをするなか、ダイヤは潤沢な在庫をバックに、適正価格で供給し続けた。これを契機に、ダイヤの顧客は大幅に増え、売上も倍増。経営は本格的に軌道に乗っていった。
◆事業領域の拡大
昭和50年代に入って物が氾濫するようになってくると、次第に健康志向が高まってきた。その頃、電気機器メーカーの多くが健康機器市場に一斉に参入してきたのを機に、ダイヤも「健康関連機器」に取り組んだ。磁気健康用品、電子血圧計、加湿器、マッサージ器、アスレ機器などがその代表であった。そして高齢化市場が見え始めた50年代の半ばには、早くも老人介護市場への参入を決めた。1983年（昭和58年）老人病院や老人ホームへの営業を専門とする「開発課」が設置された。1987年（昭和62年）にはライフマットやライフシーツといったダイヤのオリジナル商品を開発、展開する「製品部」を設置した。
1977年（昭和52年）12月には創業10周年の記念事業として2階建、倉庫併設の本社社屋が落成。社員待望の新社屋は、当時の医療雑貨関連商品の卸業界では最高クラスの建物として大きな注目を集めた。
◆(株)ダイコー主導で薬専部門の自主独立化を目指す
80年代に入り高齢化が進む中、国民の健康への意識は一層高まり、しかも健康へのニーズの多様化も相まって、一般用医薬品市場を取り巻く環境は「量から質」へと大きく転換していった。また、量販店の大型化、企業化や協業グループの拡大進展などのため、卸・小売業界では二極分化が急速に進行し、さらに業種間競争も激化していた。
こうした中、1986年（昭和61年）ダイコーは薬専部門の自主独立を目指すために、まず吉村薬品とヤナイ薬品に事業部制を導入した。全国の多くの医薬品卸の薬専部門が不採算と言われる環境において黒字化、活性化のための決断であった。翌年には宮崎吉村、ヨシマツ薬品の薬専部門の事業部制がスタートした。
1988年（昭和63年）ダイコー各社の薬専部門の分社合体を決定し、4月吉村益次ダイコー社長より「新会社設立準備開始にあたって」の起草文が告示された。これを受けて4プロジェクトチーム（営業、物流、仕入、総務）と政策決定機関である準備委員会が結成され、同時に最終意思決定機関であるダイコー代表者会が設置された。それから１年間、各プロジェクト、分科会の日夜にわたる猛烈極まりない活動が続けられた。
◆(株)創健設立
平成元年、(株)ダイヤと４社の薬専事業部を統合し、(株)創健が設立された。ダイコーグループ挙げての膨大な経営資源の投下、惜しげもなく注入されたエネルギーと知恵の集積、そして友情の数々、こうした豊かな土台のうえに(株)創健が誕生した。そしてその誕生は、多角化の次のステップを模索する多くの企業の道標となった。
総員268名、創健の目指したところは「ライフケア卸」。健康に関する成長分野を全て取り込もうというものだった。挑戦する市場はまだ未形成であり、まさに「創造市場」としての新しい発想と、その実現力が求められていた。新会社は総力をあげて「拠点化政策」「業態開発」「リテールサポート」という新しい営業システム造りを推進した。
1989年（平成元年）3月、当時の最新物流システムを装備した巨大倉庫をもつ創健の新本社棟が竣工した。それまで医専と共同で行っていた薬専物流を切り離し、別個に行っていたダイヤと一本化した革新的物流システムであった。1990年（平成2年）10月には熊本物流センターも竣工し、各界からの高い評価を受けた。
同時に医専物流も、実在庫とコンピューター在庫の一致を基本としたデータ中心の新物流システムを独自に開発し、8月に移行した。この両者の新システムへの移行当初は大混乱を招き、修復・フォローの深夜作業が続く、まさに修羅場を経験することになった。この得がたい経験をもってグループの物流近代化の幕開けとなったのである。
◆創健PB商品「どくだみ茶」の開発
80年代の後半、過疎化、高齢化が進む大分県農業を活性化するため、低コスト、高付加価値で安定供給が見込める農産物として、生薬の振興を官民共同で取り組む協議会が発足した。「減反休耕田で生薬を栽培し、それを原料に機能性を志向した製品を開発する」この方針に沿って契約栽培中のどくだみを原料とした製品の研究・開発が進められた。その結果、創健のプライベートブランド（PB）商品「どくだみ茶」が誕生することになる。
「どくだみ茶」は1990年（平成2年）4月に発売された。日経流通新聞に紹介されると全国各地の流通業者から問い合わせが殺到し、薬局・薬店だけでなくスーパーや酒販店などのルートでも販売され、発売１年間で5万ケースを突破する快挙となった。最終的には、なんと1991年（平成3年）に全国ヒット商品に選定され授賞するという栄誉を得た。
その後も創健PB商品として「日本山人参」どくだみエキス配合化粧石鹸「草花伝説」と開発・投入が続いた。
◆創健奮闘と環境激変
創健第2期決算で待望の黒字化を達成し、赤字体質の業界構造のなかでも黒字化は可能であると実証した。この黒字化の戦略は日本卸セミナーでも紹介された。
黒字化という最初のハードルをクリアし、自立経営のマネジメント確立、高生産性、新規事業展開を目標に２００億円企業を目指した。また、高齢化社会を睨んだ新業態開発の積極的展開を開始した。
一方、一般用医薬品市場は1993年（平成5年）大型小売店スーパードラッグの出店が相次ぎ、新しい競争時代に突入していた。以降、全国的に諸規制緩和に伴う再販撤廃、新業態の出現、業態間競争の激化、価格破壊現象の蔓延、購買圧力の強まり、二極化現象が顕在化していった。更には淘汰現象、そして生活者の購買動機・価値意識の変化等々と、果てしない市場構造の変革が波状的に進行していった。
◆アステムヘルスケア発足
年々厳しくなる市場環境にあって、物流機能の一層の合理化・充実をはじめトータルコスト経営を進めることが求められていた。さらに地域社会に信頼される企業を目指した新たな変革が必要であった。そして1998年（平成10年）4月、(株)創健、キョーエイ薬品(株)ヘルスケア事業部、藤村薬品(株)薬粧事業部が合併し、(株)アステムヘルスケアが発足した。
◆競争の広域化
2000年（平成12年）大店法が廃止になると量販店の出店が加速した。そして競争構造は地域量販店と個店との競合から、地域量販店と全国量販店へ、更に規制緩和とボーダレス化の進展とともに出現したスーパーマーケットやディスカウントショップ、コンビニなど新たなジャンルの競合店との激しい競争市場となっていく。一方で、個店の倒産や廃業による軒数の減少に拍車がかかった。これにより卸の存続を掛けた競争も広域化するとともに再編を促進することになった。
このような環境にあって一般用医薬品の専門卸として存在意義を確立するためには、経営資源の効率化と更なる専門性・地域性を実現し、一般生活者と小売店へより高品質なサービスを提供することが求められた。
◆リードヘルスケア発足
2006年（平成18年）3月、(株)宮崎温仙堂（本社：長崎県諫早市）のヘルスケア事業を譲受した。2008年（平成20年）1月には、(株)よんやくの薬粧事業部門を譲り受け、四国内のヘルスケア事業を拡充。同時に更なる事業エリアの拡大を視野に入れ株式会社リードヘルスケアに商号変更した。
そして同年4月、リードヘルスケアを存続会社として(株)葦の会加盟会社である(株)バイタルネットの子会社「(株)バイタルヘルスケア」と(株)ほくやくの子会社「(株)ほくやくヘルスケア」の3社が合併した。また、同時に(株)大木（本社：東京都文京区）と包括的業務提携を締結した。2009年（平成21年）4月に完全実施される46年ぶりの薬事法改正に伴う流通の大変革を見越しての決断であった。
◆東日本大震災
2011年（平成23年）3月11日に発生したマグニチュード9.0の東日本大震災の巨大な津波により、宮城県岩沼市にて東北営業部及び東北物流センターが被災し、一瞬にして、在庫商品及び車両を含む多くの資産が流された。幸いにも社員及び家族の人的被害は免れた。得意先には商品供給不能となったが、東北営業部社員やバイタルネットを始め同業他卸やメーカーの多大な協力と支援により、帳合移行もなく商品供給を継続する事が出来、同場所において7月より物流センター業務を早期再開する事が出来た。
◆物流業務効率化及び生産性向上
2013年（平成25年）、関西物流センターと関東物流センターの稼動により、全国物流ネットワークが完成。2015年（平成27年）1月より、福岡県小郡市にて物流効率化を目指し、当社最大規模の小郡物流センターの運用を開始した。その後、2016年（平成28年）1月より、九州の返品作業を自社運用すべく、熊本市中央区八王寺にて熊本返品センターの運用を開始した。同年3月には、札幌市北区新川にて自社運用の北海道物流センターを開始し、㈱ほくやくのＯＴＣ物流業務を受託し、物流業務の自社運用化の一歩を歩みだした。更に同年7月より、宮城県岩沼市にて自社運用の東北物流センターを開始した。2017年（平成29年）1月より、小郡物流センターが手狭になり、佐賀県鳥栖市にて九州物流センターとして移動し運用を開始した。
◆熊本地震
2016年（平成28年）4月14日夜及び4月16日未明に発生した熊本地震により、熊本返品センターの建物が損壊し、数多くの返品商品が被災した。幸いにも社員・家族の人的被害は無かったが物的被害や精神的苦痛を負った。フォレストホールディングスによる、迅速な救援物資により、日々の食料に困る事はなかった。物流社員やパート社員の頑張りにより、7月には通常運用再開することができた。
リードヘルスケアが展開する「薬粧事業」は、グループで最も長い歴史を誇る事業分野である。 大八車でくすりを運んでいた時代から育んできた「薬問屋」としての使命感は、今もリードヘルスケアの従業員一人ひとりに受け継がれている。
「セルフメディケーション」の大切さが叫ばれる現代、リードヘルスケアは、健康の身近な相談相手である「かかりつけのくすり屋さん」に、商品だけでなく情報やノウハウを提供することを「薬問屋」の最も大切な使命と捉えた企業活動を行っている。
また「地域性」「専門性」を重視した生活者志向のサービスを通じて、理想のビジネスモデル構築を目指しており、一般用医薬品や健康食品をはじめ、ヘルスケアに関連する商品の供給と、情報の提供を業務としながら地域社会や生活者のライフケア支援体制構築を進めている。
2015年度の中計「脱・コモディティ化を目指し、強い競争力を持った製造卸売業への変革」を成し遂げるべく、自社商品による差異化戦略と銘打ってＶＰ商品の開発に着手した。ＭＲＥ成分を配合した自社品の開発、健康食品及び化粧品へと他社から提供出来ない商品郡の開発へと挑戦を続けている。
沿革
| ・ | 1967年 | 昭和42年 | 08月 吉村薬品(株)(大分市) 躍進会会員店の共同出資で(株)ダイヤを設立（資本金５００万円） |
| ・ | 1971年 | 昭和46年 | 宮崎吉村薬品(株)（宮崎市）の資本参加により宮崎営業所を開設 |
| ・ | 1972年 | 昭和47年 | ヤナイ薬品(株)（鹿児島市）の資本参加により鹿児島営業所を開設 |
| ・ | 1972年 | 昭和47年 | ヨシマツ薬品(株)（熊本市）の資本参加により熊本営業所を開設 |
| ・ | 1977年 | 昭和52年 | 本社社屋及び配送センターを吉村薬品(株)敷地内（大分市大道町）に新築 |
| ・ | 1983年 | 昭和58年 | 老人病院や老人ホームへの営業を専門とする「開発課」設置 |
| ・ | 1987年 | 昭和62年 | (株)ダイヤのオリジナル商品を開発する「製品部」設置 |
| ・ | 1989年 | 平成元年 | 04月 吉村薬品(株)、宮崎吉村薬品(株)、ヤナイ薬品(株)、 ヨシマツ薬品(株)4社の薬専事業部と(株)ダイヤを統合し、(株)創健設立 山脇栄二郎 社長就任 |
| ・ | 1989年 | 平成元年 | 03月 最新物流システムを装備した倉庫をもつ新本社棟が竣工 |
| ・ | 1990年 | 平成2年 | 10月 熊本物流センター竣工 |
| ・ | 1990年 | 平成2年 | 04月 創健プライベートブランド商品「どくだみ茶」発売 |
| ・ | 1998年 | 平成10年 | (株)創健、キョーエイ薬品(株)(北九州市）ヘルスケア事業部、藤村薬品(株)（長崎市)薬粧事業部を商号を統合一元化し(株)アステムヘルスケアを設立 社長山脇栄二郎 |
| ・ | 1999年 | 平成11年 | 肥田利昭社長就任 |
| ・ | 2004年 | 平成16年 | 小若女裕社長就任 |
| ・ | 2006年 | 平成18年 | 03月 (株)宮崎温仙堂ヘルスケア事業の営業権を譲受 |
| ・ | 2006年 | 平成18年 | 首藤聰社長就任 |
| ・ | 2008年 | 平成20年 | 01月 (株)よんやくの薬粧事業部門を譲受 |
| ・ | 2008年 | 平成20年 | 01月 (株)リードヘルスケアに改称 |
| ・ | 2008年 | 平成20年 | 04月 (株)大木（東京）と業務提携 |
| ・ | 2008年 | 平成20年 | 04月 (株)リードヘルスケアを存続会社として(株)バイタルヘルスケア、(株)ほくやくヘルスケアの３社合併 |
| ・ | 2008年 | 平成20年 | 川上眞吾社長就任 |
| ・ | 2009年 | 平成21年 | (株)健翔（広島）と業務提携 |
| ・ | 2013年 | 平成25年 | 水上浩記 社長就任 |
| ・ | 2013年 | 平成25年 | 関東営業部を開設 |
| ・ | 2013年 | 平成25年 | 関西・関東物流センター稼動により全国物流ネットワーク完成 |
| ・ | 2018年 | 平成30年 | 九州返品センター（鳥栖市）開設 |
| ・ | 2019年 | 平成31年 | 大阪営業所開設 |
| ・ | 2020年 | 令和2年 | 阿座上登 社長就任 |
歴代経営者
|
杉原 剛
任期：1967年（昭和42年）～1983年（昭和58年）
（株）ダイヤ
|
|
益田 学
任期：1983年（昭和58年）～1989年（平成元年）
（株）ダイヤ
|
|
山脇栄二郎
任期：1989年（平成元年）～1999年（平成11年）
（株）創健
（株）アステムヘルスケア |
|
肥田利昭
任期：1999年（平成11年）～2004年（平成16年）
（株）アステムヘルスケア
|
|
小若女 裕
任期：2004年（平成16年）～2006年（平成18年）
（株）アステムヘルスケア
|
|
首藤聰治
任期：2006年（平成18年）～2008年（平成20年）
（株）アステムヘルスケア
（株）リードヘルスケア |
|
川上眞吾
任期：2008年（平成20年）～2013年（平成25年）
(株)リードヘルスケア
|
|
水上浩記
任期：2013年（平成25年）～2020年（令和2年）
|
|
阿座上登
任期：2020年（令和2年）～
|
セレクト画像・映像
リンク
;){kind=link}
;){kind=link}
;){kind=link}
;){kind=link}
;){kind=link}